2025年4月26日に巨大地震が日本を襲うという予言がネット上で話題になっています。この記事では、この予言の出所や信憑性を徹底調査し、科学的観点から検証します。
また、なぜこのような予言が拡散するのか、その心理的背景も探ります。災害予測と防災準備の正しい知識を身につけ、不確かな情報に振り回されないための指針をお届けします。
2025年4月26日の地震や津波の予言とは？
2025年4月26日、東京湾を震源とする巨大地震が関東地方を襲うという衝撃的な予言が、ネット上で拡散されています。この予言によれば、震度7の揺れと最大30メートルの津波が首都圏を壊滅状態に陥れるとされています。
この予言の出どころとされているのは、「沖縄の霊能者・金城保氏」です。金城氏は「カミンチュ」と呼ばれる琉球王朝時代から続く特別な能力を持つ人々の一人とされ、過去に東日本大震災を的中させたとも言われています。
実のところ、日本の崩壊を謳っているのは、この予言だけではありません。2025年には他にも複数の災害予言が存在します。例えば、漫画家のたつき諒氏は、2025年7月に大津波が発生すると予言しており、これが大きな話題となっています。たつき氏は1999年に発表した単行本『私が見た未来』で東日本大震災を予言したとして注目を集め、2021年に発表した同書の「完全版」で新たな予言を加えています。
さらに、「2025年7月5日に地球に隕石が衝突する」という説もネット上で広がっています。この隕石はフィリピン沖に落下し、大津波を引き起こすと言われています。この説の出所としては、アメリカ先住民族・ホピ族の予言や、ある日本人学者がNASAから得た情報などが挙げられていますが、いずれも確固たる証拠は示されていません。
ソースはどこからなのか？
これらの予言の信頼性を評価するためには、その情報源を詳しく調査する必要があります。まず、「2025年4月26日」の予言について見てみましょう。
金城保氏の予言については、主にSNSやブログ、動画サイトでの情報拡散が確認できます。しかし、金城氏本人による公式な発表や書籍などの一次資料は見当たりません。「東日本大震災を的中させた」という主張についても、客観的な検証は困難です。
金城氏の予言能力については「脳科学でも研究されており」「特定の遺伝子との関連も指摘されている」と主張されていますが、当然ながら、この研究結果を示す学術論文や査読付き研究は確認できません。
たつき諒氏の「2025年7月の大津波」予言については、2021年に発表された『私が見た未来 完全版』という書籍に記載されているようです。たつき氏が東日本大震災を予言したとされる部分については、実際に1999年の書籍に記載されていたことが確認できますが、その内容と実際の東日本大震災の詳細がどの程度一致していたかについては、意見が分かれるところです。
隕石衝突説については、「ある日本人学者がNASAから得た情報」や「ホピ族の予言」が根拠として挙げられていますが、その日本人学者の名前や、NASAの公式見解は示されていません。ホピ族の予言についても、原典の確認は取れていません。
つまり、これらの予言はいずれも信頼できる一次資料が乏しく、科学的な検証が困難な状態です。情報が拡散される過程で脚色や誇張が加えられた可能性も高いと言えるでしょう。すなわち、真っ赤な嘘であると考えたほうがよいわけです。
2025年4月26日に地震は起きるのか？
結論から言えば、2025年4月26日に巨大地震が起きるかどうかを科学的に予測することは現在の地震学では不可能です。地震予知は世界中の専門家が挑戦している難題ですが、特定の日時・場所・規模を正確に予測する方法は、まだ確立されていません。
JAXAの名誉教授である的川泰宣氏は、「2025年7月5日の隕石衝突説」について、「衝突はないでしょう。さまざまな機関が監視していますから、本当だったら研究者が騒ぎます」と一笑に付しています。
同様に、地震についても、もし科学的根拠のある予測があれば、当然、地震学者や関連機関から正式な発表があるはずです。
認知心理学を専門とする信州大学教授の菊池聡氏も、こうした終末予言について「何年ぶり何度目の終末ですか。一度でも終末が来たら次はないはずでしょう」と述べています。これは、過去に何度も終末予言が外れてきた歴史を踏まえた発言です。
実際、日本では過去にも様々な地震予言が流布されてきました。例えば、2016年1月には和歌山県での誤報により「大きな津波の観測があった」との緊急速報メールが配信され、パニックが起きたことがあります。結果的にこれは県職員のミスによるものでした。
東京大学地震研究所の研究によれば、南海トラフでM8クラス以上の地震発生から1週間以内に、M8以上の後発地震が発生する確率は約2%～77%と算出されています。このような科学的な確率論に基づいた予測はありますが、特定の日付を指定した予測は現在の地震学では不可能です。
未来のことはだれにもわからない
人間は不確実な未来に対して不安を感じる生き物です。だからこそ、未来を知りたいという欲求は古来より存在し、様々な予言や占いが生まれてきました。特に大災害のような脅威に対しては、「事前に知ることができれば準備ができる」という心理が働きます。
予言を信じたくなる心理的背景には、以下のような要因があります：
- パターン認識バイアス：人間の脳は、無関係な事象の間にもパターンを見出そうとする傾向があります。例えば、過去の予言と実際の出来事の間に偶然の一致があると、それを「的中」と解釈しがちです。
- 確証バイアス：自分の信念に合致する情報を重視し、矛盾する情報を軽視する傾向があります。予言が当たった事例は記憶に残りますが、外れた事例は忘れられやすいのです。
- 不安の軽減：未知の脅威に名前を付け、具体的な時期を設定することで、漠然とした不安を軽減しようとします。
- コントロール感の獲得：予言を信じることで、不確実な未来に対して一種のコントロール感を得ることができます。
しかし、科学的に考えれば、特定の日時に起こる自然現象を人間の「予知能力」で正確に予測できるという考えには、十分な証拠がありません。歴史上、何千もの予言が存在しましたが、その大部分は外れています。たまたま当たったように見える場合も、予言の曖昧さや事後解釈による場合が多いのです。
デマに踊らせれてはいけない
災害予言は、しばしば「災害デマ」の一種となります。2024年1月1日に発生した能登半島地震の際も、多くのデマがインターネット上で拡散し、岸田文雄元首相が「被害状況などについての悪質な虚偽情報の流布は決して許されない」と述べるほどの問題となりました。
災害デマが広まりやすい背景として、社会全体が不安に包まれていることが挙げられます。関東大震災の際にも同様の現象が見られましたが、インターネットやSNSの普及により、デマの拡散速度と範囲はかつてない規模で増大しています。
災害デマのパターンは主に以下の5つに分類できます7：
- 災害規模や被害に関するデマ：過去の災害映像を現在の災害だと偽って投稿するなど
- 犯罪行為に関するデマ：「外国人の盗賊団が集結中」などの根拠不明の情報
- 偽の救助要請：実際には存在しない被災者の救助を求める投稿
- 不正な寄付の呼びかけ：災害に便乗した詐欺的な募金活動
- 陰謀論：「地震は人工的に引き起こされた」などの根拠のない主張
デマが広がる要因としては、「アテンション・エコノミー」（関心経済）の影響も指摘されています。情報の質よりも人々の関心をいかに集めるかが重視される現代社会では、センセーショナルなデマが拡散しやすい環境が整っているのです。
まとめ：日頃から備えておこう
2025年4月26日や7月5日に大地震や津波が起きるという予言については、科学的な根拠は乏しく、信憑性は低いと言わざるを得ません。しかし、日本が地震大国であり、いつ大地震が起きてもおかしくないという事実は変わりません。
内閣府は、東海地震、首都直下型地震、南海トラフ地震が今後30年以内に70%の確率で発生すると見積もっています。これらは科学的なデータに基づく予測であり、特定の日付を指定するものではありませんが、防災意識を高めておくことの重要性を示しています。
真に重要なのは、特定の日付の予言に一喜一憂することではなく、日頃から防災対策を講じておくことです。具体的には：
- 防災グッズの準備：非常食、飲料水、携帯ラジオ、懐中電灯、救急セットなどを用意する
- 避難経路の確認：自宅や職場からの避難経路を家族や同僚と共有する
- 家具の固定：地震の際に家具が倒れてこないよう、固定する
- 情報源の確保：災害時に信頼できる情報を得るための手段を複数確保する
- コミュニティとの連携：近隣住民との関係を構築し、互いに助け合える体制を作る
ポチップ
特定の日付の予言に振り回されるのではなく、「いつか必ず来る」という前提で備えることが、真の防災につながります。不確かな情報に惑わされず、科学的根拠に基づいた冷静な判断と、継続的な防災意識の維持が、私たちと大切な人々を守る最も確実な方法なのです。